太陽光発電に関して、近年問題が多く噴出していますが、斜面地の太陽光発電230ヵ所が土砂災害警戒区域内に立地し、近くに住宅などが存在するという驚きのニュースがYahooにて報じられていますので、記事にします。
この記事を読むと以下の事がわかります。
目次
太陽光発電の危険性と問題点
危険性
太陽光発電用のパネル内には、鉛、セレン、カドミウムなど、人体に害のある化学物質がたくさん含まれています。
記事によると、斜面でしかも土砂災害警戒区域に指定されている土地に太陽光パネルを設置しているケースがあるというではありませんか！！
土砂災害にて破損したパネルによる被害も相当な被害になると思われますが、それと同時に、パネル内から流れ出た有害物質による健康被害も懸念されます。
太陽光発電事業者であれば、保険等に加入しており保証もできるかもしれませんが、個人宅の屋根に設置されているパネルにより、被害が発生した場合は、個人の責任となりえると思います。
問題点
現在、太陽光パネルはほぼ中国産パネルと言われています。
ここに問題点が潜んでいると考えます。
少なからず、日本製の太陽光パネルもありますが、高価となっているそうです。
なぜ、中国製の太陽光パネルに問題があるのか？なぜ、安価な価格で販売できているのか？
個人の見解として、世界中で話題になっている、チベット、ウイグル、南モンゴルの人権弾圧により、強制労働を強いられて生産されている太陽光パネルとの疑いがあるからです。
特に、アメリカやヨーロッパの各国は、中国製の太陽光パネルを輸入禁止としています。（一部地域は除きます）
太陽光パネル設置を推し進めることで、最終的にどこに利権が集まってくるか考えてみると、中国が一番の利益者になるのではないでしょうか？
日本には太陽光は向いていない
そもそも日本の国土として、狭い、山林が多い、四季があり日照時間が安定していないなどの太陽光発電には不向きな土地柄ではないでしょうか？
わざわざ、恵まれた山林を削ってまで、太陽光パネルを設置しなければいけないのでしょうか？
確かに、電力消費量が増加している昨今では、発電方法が問題になってますが、素晴らしい日本の風景を壊す行為は、やめて欲しいというのが私の見解です。
もっと違う発電研究に国として力を入れて欲しい次第です。
外国資本に日本の発電事業を渡してはいけない
上海電力問題をはじめとする、日本のインフラ事業に外国企業が参入するという恐ろしい事が起こり始めています。
電気、水道、ガスなどの生きていくために必要なものは、外国の企業に任せてはいけないと思います。
なぜならば、有事の際、直ちに国民を困らせる事が可能だからです。
電力を止められ、水を止められれば、生きていくのも大変な状況にすぐに陥ります。
情報も遮断され、嘘の情報が錯綜し、何を信じればよいかもわからなくなってしまいます。
国防の観点からも、インフラ事業は国内企業に任せた方が好ましいと考えるのです。
過去の記事
2022年に電力について、こんな記事を投稿していました。
参考までにどうぞ・・・
まとめ
電力に関しての技術はまだまだ、進化を遂げていくとは思いますが、現状の進みすぎているIT技術、電化製品の目覚ましい進化、環境問題を背景にクリーンエネルギーが推進されていますが、CO2の排出では、日本はかなり努力し、貢献していると思います。
原発の再稼働、高性能火力発電所をもっと多様してもよい時期に来ていると思うのです。
日本の政治は、世界に配慮しすぎで、損をしている事を国会議員たちが意識していないような気がします。
国民の投票を受けて、議員になるのですから、国民の意見をもっと聞いてほしいのが現状です。
国会議員は歳費を貰うのが仕事ではありません。
日本の国益を最優先に考える事ができる人を国会へ送り出しましょう。
職業政治家が増えて、自分の利権の為に日本の素晴らしい文化や技術を切り売りするような国会議員は必要ありません。
著書の紹介
私の大好きな武田邦彦先生の著書「大ウソ」オススメします。
報道などでは、報じられない事柄が書いてあります。
2022年の参議院選挙にて国政政党になった「参政党」の神谷さんと吉野さんの著書です。
対談形式で記されており、とても読みやすく、現在の日本が置かれている状況、これからの日本の進むべき方向性を示しています。
